大阪に拠点を置く3DプリンターショップのAPPLE TREEが、米マサチューセッツ州に拠点を置く3Dプリンターメーカーのフォームラブズと日本での販売代理店契約を締結した。 APPLE TREEは、フォームラブズの3Dプリンターの導入支援から運用サポートまでを一貫して提供し、日本国内の製造業・研究機関・教育機関における3Dプリンティング活用のさらなる促進を図るとともに、小ロット生産およびサービスビューロー用途への対応を強化してゆくとしている。フォームラブズのSLS3Dプリンター「Fuse 1+ 30W」、SLA3Dプリンター「Form 4」、および大型造形に対応した「Form 4L」など、フォームラブズの主力製品の提供を開始する。APPLE TREE の朴秀明代表取締役社長は「今後オンデマンド生産やマスカスタマイゼーションが進む中で、高品質かつ安定した造形を実現できるフォームラブズの技術は、サービスビューロー事業者にとって欠かせない存在になると考えています。当社は、フォームラブズの先進的なソリューションを通じて、日本国内におけるデジタルマニュファクチャリングの発展を支援し、お客様の新たなビジネス創出と生産革新に貢献してまいります」とコメントしている。

アメリカの大手3Dプリンターメーカーのスリーディーシステムズの株価が低迷している。ニューヨーク証券取引所で取引されているスリーディーシステムズの株価は、アメリカ現地時間の2026年6月8日に2.94ドルまで下落し、その後2ドル台を維持したまま推移している。スリーディーシステムズの株価は、同社による新株発行の報道を受けて下落し、下落幅は報道前から18.92%に達している。 スリーディーシステムズは先日2026年6月5日に新株1639万3443株を一株3.05ドルで発行し、5000万ドル程度の資金を調達する計画を発表していた。スリーディーシステムズ増資の発表を受けて、ニューヨーク証券取引所で売買されているスリーディーシステムズの株価は前日終値から約13.5&下落した。ある市場関係者は、スリーディーシステムズの増資により株価希釈のリスクを投資家がネガティブに判断していると指摘している。 スリーディーシステムズの株価は2021年6月2日に32.11ドルの高嶺を付けた後下落に転じ、右肩下がりで下がり続けている。本記事執筆時点（2026年6月9日）では、スリーディーシステムズの株価は2.98ドルで取引されている。

熊本県に拠点を置く3Dプリント住宅メーカーのリブワークが、2026年6月期通年決算を発表した。売上高は68億9900万円で、前年の80億7000万円から14.5%のマイナスとなった。営業利益は9200万円で、前年の3億7800万円から75.6%の大幅なマイナスとなった。純利益は4200万円の赤字だった。リブワークの瀬口力社長は売上高減少の原因として、2025年4月に行われた建築基準法の大幅な改正を挙げ、確認申請から許可取得まで2週間程度であったものの、改正後に1ヶ月半から2ヶ月程度へと長期化したことを挙げた。 利益の減少については、人件費や3Dプリンターへの投資が増加したことなどから一般管理費および販管費が増加したことなどを理由に挙げた。 また、純利益がマイナスになった理由については、円資産の目減りリスクを考慮して購入したビットコインの評価損を挙げた。 リブワークは、1974年設立の熊本県山鹿市に本社を置く住宅メーカー。熊本県、福岡県、大分県などの北部九州を地盤とし、「暮らしを変える、世界を変える、未来をつくる」のスローガンのもと、「サステナブル＆テクノロジーで住まいにイノベーションを起こす」というミッションの実現に向けて事業活動を行っている。

アメリカの大手3Dプリンターメーカーでニューヨーク証券取引所上場のスリーディーシステムズが、5000万ドル（約79億円）規模の増資の実施を発表した。アメリカ現地メディアの報道によると、スリーディーシステムズは新株1639万3443株を一株3.05ドルで発行し、5000万ドル程度の資金を調達する。 増資の発表を受けて、ニューヨーク証券取引所で売買されているスリーディーシステムズの株価は前日終値から約13.5&下落した。市場関係者は、スリーディーシステムズの増資により株価希釈のリスクを投資家がネガティブに判断していると指摘している。スリーディーシステムズは同時に2026年度第2四半期の見通しも発表した。それによると、売上高は9300万ドル（約146億9400万円）から9500万ドル（約150億1000万円）で、事前予想の9530万ドル（150億5740万円）を下回った。 本記事執筆時点（日本時間2026年6月6日）、スリーディーシステムズの株価は前日終値から5.21%マイナスの2.91ドルで取引されている。スリーディーシステムズの株価は今月6月2日に一時3.88ドルまで値上がりしたが、わずか三日で25%も下落した。

大阪に拠点を置く3DプリンターショップのAPPLE TREEが、大手家電量販店のビックカメラで3Dプリンターの展示販売を開始した。APPLE TREEが展示販売を行っているのはビッグカメラ有楽町店と池袋カメラ。パソコン店で、店頭でFlashforge製3Dプリンターの実機を稼働させて販売している。APPLE TREEによると、店頭では3Dプリンターに関する基本的な質問が多く寄せられているという。例えば、「3Dプリンターでどのようなものが作れるのか」「初心者でも扱えるのか」「3Dプリントするためのデータはどのように用意するのか」といった内容で、店頭で実機を見ながら説明などを行い、そうした質問に答えているようだ。 APPLE TREEは店頭での販売を通じて、初心者向け情報発信や活用事例の紹介、各種の店頭イベントなどを行ってゆきたいとしている。また家電量販店の店頭とオンラインの双方を活用し、新たなユーザー層の拡大を目指すとしている。 APPLE TREEは2012年設立、3Dプリンターの販売と保守、3D関連ソフトウェアの販売、3Dプリンティングサービスビューローなどの事業を展開している。大阪府大阪市中央区に本社を、東京港区に東京支社を置いている。

アメリカの大手3Dプリンターメーカーのストラタシスが、アメリカ・ヘッドクォーターを開設した。ミネソタ州ミネトンカに開設された施設は20万平方フィート（約1万8580平方メートル）の大きさで、ストラタシスのディレクト・オンデマンド・マニュファクチャリング施設を併用するもの。 開設記念式典にはアメリカ下院議員やアメリカ製造業協会幹部に加えて、ストラタシス創業者のスコット・クランプ夫妻も出席した。ストラタシスのヨアヴ・ツァイフCEOは「ミネソタ州にオープンした最新鋭の施設は、ストラタシスが保有する人材、テクノロジー、イノベーションを起こす能力、そしてコラボレーションをすべて実現する場所です。我々の顧客にアディティブ・マニュファクチャリングをスケールレベルで活用していただく拠点になります」とコメントしている。 開設記念式典に出席したウィップ・エマー議員は「ストラタシスは、ミネソタ州をアディティブ・マニュファクチャリング業界のイノベーション拠点としてのポジションを固めるために大きな貢献をしています。ストラタシスの投資により、高技能エンジニアなどの技術職の雇用が数多く産み出されるでしょう」と式辞を述べている。

ラファエル・ウォーランダー氏がビヨンド・ミートの取締役を辞任していたことがわかった。 ビヨンド・ミートが米国証券取引委員会に提出した書類によると、ウォーランダー氏は2026年5月28日付けでビヨンド・ミートの取締役ならびに同社人的資源管理・給与検討委員会の委員の職を辞任した。辞任の具体的な理由については明らかにされていない。 ウォーランダー氏は、昨年2025年10月15日にビヨンド・ミートの取締役に就任したばかりだった。就任の際にビヨンド・ミートの2027年満期の普通株転換社債のオプションを付与されていたが、株式転換オプションの行使を待たずに辞任することとなった。就任から約半年でのウォーランダー氏の取締役辞任については、様々な憶測を呼んでいる。同氏辞任の発表後、NASDAQで取引されているビヨンド・ミートの株は前日終値から3.18%下落し、一株0.74ドルで取引を終えた。 2026年5月に発表されたビヨンド・ミートの2026年度第1四半期決算では売上高5820万ドル（約91億9560万円）で、前年同期比で15.3%の大幅なマイナスとなった。経常収支も2850万ドル（約45億300万円）の赤字だった。

大阪に拠点を置く3DプリンターショップのAPPLE TREEが、中国の3Dプリンターメーカーのバンブーラブの「A2L」3Dプリンターの取り扱いを開始した。「A2L」3Dプリンターは造形サイズ330×320×325mmのマルチカラー3Dプリンター。拡張モジュールを搭載することでカッティングや描画などの加工も出来るのが特徴。高速印刷に対応するとともに振動補正技術により造形時のブレを抑制、スピードと出力品質の両立を実現したとしている。 また、既存モデル「A1」3Dプリンターと比較して、造形サイズの拡張に加え、拡張モジュールによる機能拡張に対応している点も特長であるとしている。 「A2L」の販売価格は、3Dプリンター単体が税込6万4800円、AMSモジュール付き「A2L Combo」が税込8万4800円となっている。いずれのシリーズもオンラインストアで購入可能で、国内送料が無料となっている。 APPLE TREEは2012年設立、3Dプリンターの販売と保守、3D関連ソフトウェアの販売、3Dプリンティングサービスビューローなどの事業を展開している。大阪府大阪市中央区に本社を、東京港区に東京支社を置いている。